2010年1月1日金曜日

通貨の下落

大晦日は、大晦日話し込むうち夜がふける、という具合で家人と一年を振り返っているうちに新年となった。目覚めてみれば元旦はもう昼すぎ。

昨年から今年の予測に目を通すが、楽観あり悲観あり、所詮予測ではあるがこんな時代、なるたけ聞く耳は大きくと。なかには狼少年的議論もあるが、それはそれで勉強になる。

そうそうに、昨日付けの、globalresearch.caへのボブ・チャップマンの「あらゆる通貨が金に対して下落を続ける」という投稿を読む。大方が懸念していることの一つではあるが、どうなるか。

米英は再び信用危機に直面している。金利が上昇し連銀が量的緩和の放棄を無力にも試みようとし、各種施策から資金を引き揚げ始めるからだ。格付け機関が我々に告げているのは、連銀がそうしないなら、米英の信用格付けが引き下げられるだろうということである。連銀と財務省がシステムに投じた資金はおよそ12.7兆ドルになる。米英だけがこうした状況に巻き込まれた国ではないことも付け加えることができる。米国の10年物財務省証券の利回りは3.20%から3.80%に動いてきた。このことは連銀と財務省がしてきたことをし続けた場合、そうしていくにはいっそう多くの金利を支払わねばならないということを告げるマーケットのやり方というものだ。来たる年(注:今年のこと)は10年物は容易に5%まで動きうる。30年の抵当固定金利は6%を超える。最終的には居住用住宅市場の棺に最後の釘を打ち込む。同時に昨年5月以来のインフレは立ち上がりつつあり、いま公式には2.4%、非公式には8.25%だ。連銀とその他主要諸国はドルを上げようと試みている。最近USDXでは74から78に上昇した。こうした諸国に対して手を組んだのは商業的な通貨マーケット・メーカーである。かれらはその偽りのラリーに対する回答としてドルを空売りしている。プロが勝つだろうし、政府は負けるだろう。日に2.5兆ドルをドルで取引する市場は4.3兆ドルある。スーパーマンでさえこうした巨額のマネーをコントロールできない。財務省の放蕩ゆえに、連銀はすでに財務省証券を6000億ドル以上買い上げているとみられる。彼らが認めるのは3000億ドルであるが、彼らは3000ドルについては語るのを拒否している。連銀に対する監査がなぜ必要かということだ。

連銀やBOE他はデフレ圧力が広まるのを認めることなしにシステムへの資金緩和を止めることはできないであろう。その結果は来る1〜1年半のうちでの、ドルに関する、価値の下落であり、公式の平価切り下げ、デフォルトであろう。他に出口はない。他の国がやむを得ず同様のことをするので、富の安全な避難場所をただ金や銀に任せる。匹敵するものは他にない。世界のあらゆる通貨が金に対して下落するであろう。さし当たり、2010年に実質14%以上のハイパーインフレが始まらない場合、軽くなる賃銀、資金引き出しの不能がインフレへと導くであろう。其の後インフレがどこに向かうかは誰もわからない。

現政権はなにごとにつけ間違った方向に向かっている。とりわけスペンディングに関しては。その行動は短期手形を保有する誘因の利回りをゼロから0.65%にした。連銀がこうした債務を日々に発行し回転させねばならないからだ。偽りの一時的に強いドルは財務省証券の引き上げや返済猶予を提供するが、その債務の唯一の解決は、すでに予測されている高金利である。

全文は上記リンク先で。

ケインズのいう「野蛮な遺物」にしか逃避先がないとすれば、まあ人類には少しの進歩もないということかな(^_^)

0 件のコメント: